日本KFCは、なぜピザハットを売却したのか 宅配ピザ大手3社のシェアが激変している



日本KFCは、なぜピザハットを売却したのか
宅配ピザ大手3社のシェアが激変している
東洋経済 記者 2017年05月21日


宅配ピザ3社のシェアが激変している(撮影:尾形文繁)

あまり話題にはならなかったが5月10日、ケンタッキーフライドチキン(KFC)を運営する日本KFCホールディングスが、傘下の日本ピザハットを投資ファンドに売却すると発表した。

6月12日にエンデバー・ユナイテッド社の投資ファンドに譲渡する予定だ。金額は非公表だが、数億円程度とみられる。エンデバー・ユナイテッド社は、かつて三菱自動車や音響機器のティアックに投資していたフェニックス・キャピタル系列の会社だ。

この10年の累計赤字は30億円超


(注)2010年3月期は15カ月決算、15年3月期からセグメント変更に伴うピザハット事業の数値 (出所)会社開示資料

ピザハットは1958年に米国のカンザス州で生まれた。現在はKFCとともに米ヤム・ブランズ社の主要ブランドの1つになっている。

日本では1991年に日本KFC傘下の宅配ピザとして、営業をスタートした。現在は直営店、フランチャイズ店合わせて全国に370店舗を構えている。

だが、安定した利益を稼ぎ出すKFC事業に比べて、ピザハット事業はアップダウンが激しかった。変則決算や事業セグメントの変更などはあるが、この10年間で黒字化したのは3回に過ぎない。

2017年3月期こそ5期ぶりに黒字となったが、10年間で累計30億円超の赤字を垂れ流している。

日本KFCは直近では2007年に米本社とFC(フランチャイズ)契約を結び直している。契約内容は、2007年12月~2017年11月までは出店費用として1店ごとに100万円を支払うが、10年ごとの契約更新料は無料というものだ。

ただ、今年11月からは金額が変わり、1店当たりに支払う金額は4.19万ドル(約465万円)に、契約更新料も2.09万ドル(約232万円)にハネ上がる。

なお、ロイヤリティは売上高の6%。2012年度までに149店を新たに出店すれば減額される契約になっていたが、この出店数は達成できていない。

日本KFCホールディングスの近藤正樹社長は5月10日の決算会見の場で、「(米国の)本部は相当な勢いで出店することを期待している。それに対し、当社はどちらかと言えばもう少し足元を固めつつやっていきたい。成長のスピードに関する(考え方の)共有がなされていなかった」と、ピザハット売却の背景を説明した。

また会社側は今回の売却について、「長年赤字だったから、FC契約料が上がるから、ということで売るわけではない」「売却は以前から決まっており、(2017年3月期の)黒字化のタイミングは関係ない」と強調している。

ただ、米本社が期待した成長を達成できず、収益も厳しかったピザハット事業を、FC契約の各費用が上昇する直前のタイミングで売却したとみるのは行き過ぎた見方だろうか。

激変する宅配ピザ業界


(注)単位は店 (出所)ピザーラとピザハットは決算期末時点、ドミノ・ピザは米本社のIR資料を基に作成。一部推計を含む

日本の宅配ピザは、1985年に日系ハワイ人のアーネスト・比嘉氏がドミノ・ピザを持ち込んだことに始まる。

その後、輸入商社のフォーシーズが1987年にピザーラを、日本KFCが1991年にピザハットを設立。この3社が牽引する形で拡大してきた。

現在、シェアトップはピザーラだ。同社の資料によれば、1997年から首位の地位にあるという。直営とFCを合わせた直近の店舗数は547店舗、売上高は370億円程度だ。

ただ市場規模は1990年台前半には1400億円程度に達したものが、20年以上にわたって停滞。ピザーラもここ数年は店舗数は微減傾向で、売上高も減収が続いている。

ところが停滞していた市場がここ数年、急激に伸び始めている。英調査会社ユーロモニターによれば、2012年に1443億円だった市場規模は、2016年に1603億円にまで拡大した。

ピザハットとピザーラの勢いに陰りが見られる中で、市場を牽引しているのがドミノ・ピザだ。同社はアーネスト・比嘉氏が持ち株の一部を売却し、2006年に大和証券系のファンドとミスタードーナツを展開するダスキンが主要株主になった。

その後は米国のドミノ・ピザが投資ファンドのベインキャピタルに買収されたことで、日本法人も2010年に同ファンドの傘下入り。さらに2013年9月にオーストラリアや欧州でドミノ・ピザを展開する大手FCチェーンが買収するなど、運営会社を転々としきた。

ドミノが業界首位をうかがう


ドミノの快進撃で業界のトップ交代も近い?(撮影:尾形文繁)

そんな混乱もあってか、万年業界3位に甘んじてきたドミノだが、2014年にLサイズピザが半額になる、店舗から直接持ち帰るならもう1枚無料になる、などの販促がヒットした。

「低価格戦略と、他社が手薄だった地方に出店することで、シェアを伸ばしている」(NPDジャパン、フードサービズのシニアアナリストの東さやか氏)。

ドミノはここ数年は年間50〜100店規模の出店を続け、急激に拡大。2014年にピザハットを抜き、直近の2016年6月期の売上高は334億円とピザーラに肉薄している。快進撃が続けば、ドミノが業界首位になるのはそう遠くないのかもしれない。

苦戦が続きファンドに売却されることになったピザハットは再び成長できるか、そしてピザーラはドミノの猛追を振り切り首位を守れるか。宅配ピザ大手3社の戦いからは目が離せない。



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